（１）強欲資本主義の崩壊

　２００７年夏頃から顕在化したサブプライムローン問題はアメリカ一国にとどまらず、またたく間に世界中に広がった。

２００８年４月にＩＭＦ（国際通貨基金）が世界の金融機関のサブプライム関連損失額を約９４５０億ドル（約１００兆円）と推計した。

５月にはアメリカ証券会社５位のベアー・スターンズがＪＰモルガン・チェースに吸収され、９月には同４位のリーマン・ブラザーズ（ロスチャイルド系列）が破綻した。

３位のメリルリンチはバンク・オブ・アメリカに吸収され、２位のモルガン・スタンレーと１位のゴールドマン・サックスは銀行持ち株会社に移行した。

つまり形式的にはアメリカ５大証券会社は消滅したことになった。

日本のバブル崩壊の時も山一証券の自主廃業など証券会社や保険会社から最初に影響が出始め、その後に普通銀行に飛び火したがアメリカも同じプロセスを辿っている。

最大手の保険会社ＡＩＧは９月に国家管理下に置かれ、１０月には全米４位の資産を持つワコビア銀行が準大手のウェルズ・ファーゴに救済合併された。

シティグループ（ロックフェラー系列）も苦境にあえいでおり、１０月１１月と政府から４５０億ドルの公的資金を注入している。

世界的な金融危機を引き起こしたサブプライムローン問題はまだ終わっていない。むしろ２００９年から本格的に始まるといえる。

FRB（連邦準備銀行→アメリカの中央銀行）が救済のため金融機関に投入する金額は１５００兆円になると推計されている。

これはアメリカのGDP（国内総生産）の約２倍に相当する。

アメリカの財政赤字が約６０００兆円あり、アメリカは財政破綻すると考えられる。

その結果、アメリカの信頼は失われ世界中のドルと米国債が紙切れ同然となる。日本を含めて大多数の国がその資産の多くを失うことになる。

アメリカがどん底まで落ちると既存の体制は一度リセットされ未曾有の大混乱の後、アメリカは徐々に落ち着きを取り戻し国を再建することになる。

（２）サブプライムローンの真相

２１世紀初頭はインターネット関連企業への過剰投資いわゆるITバブルがはじけて不況に向かうことが心配されていた。

これを避けるために６％台であった金利が１％まで下げられた。その結果、住宅ローンの金利が不動産価格の上昇率を大幅に下回り、アメリカ国内で住宅ブームが沸き起こった。

当初は信用力の高いプライム層が住宅を購入したが、次第に信用力の低いサブプライム層にも住宅ローンを貸しつけ住宅を売りつけたのである。

２００５年２月にウォール街の片隅である会合が開かれた。

集まったのはゴールドマン・サックス（ジョン・ディビソン・ロックフェラー４世系列）、ベアーズ・スターンズ、

シティグループ（デビッド・ロックフェラー系列）、ＪＰモルガン・チェース、ドイツ銀行の代表者だった。

彼らは住宅ローンを担保とした新たなデリバティブ（金融派生商品）を作るために会合したのである。

彼らはサブプライム層をもとにした住宅ローン担保証券（RMBS）の仕組みを作りあげ積極的にサブプライムローンの債権を集め出した。

住宅金融専門会社は証券化を前提としておりローン貸し出し後、すぐ債権を金融機関に売って資金を回転させている。

貸倒れのリスクを考える必要がなかったので信用審査もそこそこに誰でもローンが組めたのである。

サブプライムローンは強引な貸し付けの結果、２００６年には全体の１５％も占めるようになった。

証券会社に買い集められた債権はリスクが低くなるように複数のローン債権が組み合わされてRMBSとして商品化され、数を増やすことによって全体のリスクを下げるのである。

それでも、格付けが低い場合はモノライン会社（信用補完会社）に債権保証を受けそれによって格付け機関から高い格付けに引き上げてもらうのである。

格付けが高ければリスクが低いと評価されるからである。

こうした手法によってローリスクとされたRMBSは、元が高利率のサブプライムローンだからリターンも高めである。

ローリスク・ハイリターンのRMBS（住宅ローン担保証券）は世界中の投資家、金融関係機関に広がっていった。

さらに自分達の利益のために債権担保証券（CDO）を使い出した。

ＣＤＯは各種債権や証券化商品などの複数の債権を担保にしたものであり、異なる債権を組み合わせてあるだけにリスクも分散され安全な商品とみなされる。

この商品の問題点はCDOの担保となった債権の、どの程度の割合がサブプライム関連なのか分からないということであった。

ＣＤＯはその価値が毀損しているかどうか分かりづらく、元になったRMBSが破綻したとしても残存価値の評価が難しいという性格をもった商品だったのである。

この結果、ＣＤＯの実際の価値が分からなくなり投げ売りされた。

サブプライム関連の損失額が正確に判明しないのは、こうした証券に仕込まれた債権の全貌が不明のためである。

さらにクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）という金融商品が企業のデフォルト（債務不履行）を回避するために開発された。

会社が倒産するたびにＣＤＳの売り手である金融機関が倒れればいったいどこまで影響が出るのか分からなくなる。連鎖反応で次々と倒産するところが出てくる。

リスクを誰かになすりつけようとして、さまざまな手法が開発されたが結局のところリスクだけを膨らまして誰もがリスクにまみれてしまったのである。

欲をかきすぎたゆえの自業自得であるが世界の金融勢力は苦しんでいる。

シティグループの当主であるデビッド・ロックフェラーが９２歳の老体をおして日本へやって来て、天皇陛下と会談していたことが判明した。

資金援助を要請したが成功しなかったと言われている。当主自らが金策に乗り出さなければならないほど苦しい状態にあるというわけである。

デビッド・ロックフェラーの長兄であるジョン・ロックフェラー３世の息子ジェイが取り仕切るゴールドマン・サックスは大きな損失を出さなかった。　

ジェイとデビッドは代表の座を巡って対立しているからである。

つまり他の金融機関がシティの債権を対象とするＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）の保険金の料率をつり上げ倒産確率を高く見せかけて、

その上でシティの株を空売りしつぶそうとしたからである。

ロスチャイルド系列のリーマン・ブラザーズがつぶされたのも内紛のためであった。

泥沼のイラク、金融危機への無策といったブッシュ政権の不手際に闇の権力者たちの間でも不満が募ってきている。

そしてその矛先がアメリカを操るロスチャイルド家へ向けられたのである。

アメリカを拠点とするグループがヨーロッパのグループと距離を置き始めたが故にリーマン・ブラザーズは救済されなかったのである。

「ブッシュがしたこと、ブッシュのやり方以外なら何でもいいからとにかく変えよう」というのが一般国民のみならず闇の権力内部での雰囲気である。

そうした流れの中でオバマが現れ、第４４代アメリカ大統領に選ばれることになったのである。

（３）アメリカ大統領は闇の権力の支配下にある

　「外交問題評議会」という組織の承認なしには大統領になることはできない。（「外交問題評議会」の名誉会長がデビッド・ロックフェラーである。）

誰が大統領になったとしても一貫してこの闇の権力組織の影響下に置かれることになる。

マケインもヒラリー・クリントンも「外交問題評議会」のメンバーの一人であるが、オバマはメンバーではない。

ウィルソン大統領の手によって署名がなされ１２月２３日にＦＲＢ（連邦準備銀行）が成立した。

ＦＲＢは民間企業にすぎない。その株主はロスチャイルドである。

民間企業がアメリカのドルつまり世界の基軸通貨を発行しているのである。

オバマ大統領は闇の権力のメンバーでないため、その組織に反する行為をすると暗殺される危険があるということである。

ケネディ大統領と同様に犯人はイランと係わりのあるテロリストを出っち上げて、新たな大統領を立てるだろう。

国家非常事態を宣言し「非常事態にふさわしい臨時大統領」を担ぎ上げる。

その大統領はイランとの戦争に踏み切りその戦争を拡大させ、イランと関係をもつ中国・ロシアをも巻き込んで第３次世界大戦になる。

そして世界統一政府の樹立を具体的に推し進めると思われる。